「海外の仕事」外国で探偵をしながら旅暮らししてみた

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探偵小説に憧れて、大人になったら探偵になりたい! と夢を見たことがありませんか?

大人になることは現実を知ること。探偵とはいってもその周囲で殺人事件を扱うハラハラドキドキサスペンスがそうそう起こるわけではないことも知ってしまいます。

それでも、人やペットや物を探し、さまざまな証拠を探し、一般の人とは違った目線で世の中を見る探偵の仕事。そこに刺激を感じる人はまだいるはず。探偵業、日本人が海外で勤めることができそうか、調べてみました。

日本の探偵と海外の探偵の決定的な違い

日本の探偵は一応届け出制ですが、資格は必要ありません。でも、海外、特に欧米諸国のほとんどの国が、資格や免許制を取っています。これ、非常に大きな違いといえるでしょう。

実は日本も「日本探偵協会」による探偵調査士検定や探偵業務管理者検定などが存在しています。でも、この資格を持っていなくても「探偵」を名乗ることができますし、探偵開業もできます。「探偵になりたいな~」と思ったら、都道府県に届け出れば基本OKなのです。

海外の探偵必要な資格とは

イギリス、アイルランド、アメリカなど、私立探偵の(または探偵小説の)原産地ともいえる場所では、探偵は「ライセンス制」です。

ライセンスの取得方法やライセンス料金は国や州によってまちまちですが、司法当局の規制の下にライセンスを取得し、しかるべき機関でトレーニングを受け、法律関連施設での実務経験が必要、といった条件が課されています。

そして、法律を扱う職業だけに、一定の学歴や職歴のほか、犯罪歴がないことなども必要条件として加えられている場合がほとんどです。さらには、一度取得すればいいというものではなく、定期的にライセンスの再取得が必要となり、その都度、資格の再確認も行われます。

なかなか厳重ですね。

探偵ライセンスの重さはどのくらい?

ライセンスを取得せずに私立探偵として活動をする、事務所を開くなどの行為をすれば、罰金や実刑の可能性もあるそうです。また、ライセンスのない者を雇うこともまた、法律違反とみなされる場合があります。

日本では、探偵といっても「浮気調査やペット探しをしているご気楽な職業」と軽く見られがち。でも、ライセンス制をきっちりと布いている国や地域での探偵は、法的な権力や行使力こそ弱いものの、警察の捜査に近い深さの調査を行うことが認められていて、探偵そのものの社会的地位もずっと高いというのが現実です。

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海外の探偵のお仕事内容

どこの国でも、探偵が扱う仕事内容はほぼ同じ。人物バックグラウンド調査、企業調査、行方不明者捜索、保険調査、事故調査、詐欺情報調査、家庭内問題調査など。

日本と海外で扱う内容にかわりはなくても、どこまで深入りできるかが違ってきます。銃の保持が認められるといった一種の特権もあります。

それだけに、探偵としての実力が問われるのは当然。その結果の、ライセンス制であり、実務経験やトレーニングでもあるわけです。

日本探偵の報酬額は?

日本の探偵の報酬額は、自分でできない、またはやりたくないことを頼むからには、これくらい払わないと、というラインと、そんなに高いお金を払うなら、諦めるか警察に行く、というラインの中間。高すぎず安すぎずといったところです。

浮気調査なら1日1万円~3万円に交通費などの実費を請求します。

中には、びっくりするくらい安い料金設定も見かけることがありますが、ライセンスもなく、知名度もない探偵事務所の中には、顧客を集めるために調査費用のダンピングを行って、経営破綻に至っているところもあるようです。

個人で経営する探偵事務所の多くが、副業で副収入がなければ、経営が成り立たないとか。江戸時代の岡っ引きのように、夫は探偵業で収入が少ないものの、妻が食堂を営んで生計を支えるような形が多いと聞きます。

海外の探偵の報酬は?

さすがといったところ。同じように浮気調査でも、最低3日で10万円プラス経費あたりが最低ライン。この条件、浮気が判明しなくても、証拠をつかめなくても支払い義務があります。さらに、浮気を見つけて証拠も撮れたなら、成功報酬も請求されるのです。

そのくらい、探偵に依頼するときにはお金がかかります。でも、その分きっちりと結果が出ることも多いのでしょう。それだけの能力や経験のある探偵が多いはずなので。

また、アメリカなど訴訟の多い国では、「動かぬ証拠」は訴訟に持ち込む際の必須アイテムです。多少高くついても、これがなければ、次のステップである裁判で負けて、大損害を受けることになるかもしれません。だったら、多少高くても優秀な探偵を雇って、準備を整えておいたほうがいいという考え方があります。また逆に、裁判や警察沙汰などで自分の社会的地位を落とさないために、探偵を雇って秘密裡に処理するための費用としてとらえる場合もあります。

日本人が海外で探偵になるには

ライセンスそのものは、日本人であることはマイナスにはならないでしょう。でも、多くの場合、探偵は目立っては仕事になりません。

アジア人の人口比率が少ない地域やアジア人に対する感情に問題がある地域だと、探偵のライセンスが取れても、仕事はかなりやりにくいでしょう。尾行一つするにしても、白人ばかり、黒人ばかりの中に日本人がポツンといたのでは、目立ってしまいますね。中には、アジア人が出入りしにくいエリアがある地域もあります。

そのため、探偵業を始める、または就職するとしても、日本人の存在が目立たないことが、職場選びの一つになるでしょう。同じ理由で言語能力も必要条件となります。聞き込みに不自由な思いをするだけでなく、言葉で目立ってしまうのも、探偵としてマイナスになる可能性が高いからです。

日本の探偵として海外で働く

日本の探偵事務所の海外駐在員または、委託調査員として働くという方法もありそうです。

この場合、日本人対象の人探しや企業調査などが主になるでしょう。よほどの大手探偵事務所でなければ、現地駐在員まで置かないので、フリーランスで複数の在日本探偵事務所からの依頼を受けるほうが、現実として仕事になりそう。

ただ、この場合も現地の法律にそった活動が必要です。尾行や人探し程度なら、法律に触れることなく行うこともでき、「自分が探偵だ」と言わずに個人的に動けば、現地のライセンスの有無は特に問題にならないものの、少しでも深入りした捜査を行うと、現地の法律違反で捕まってしまう可能性もあるので、注意が必要ですね。

まとめとして

海外で探偵+ノマドは可能でしょうか? ある程度の日本での経験と人脈、海外で目立たない範囲の語学力と法律知識。これらがあれば、フリーランスの現地探偵として働くことはできそうです。もちろん、現地のライセンスを持っていれば、最強です。

フリーランスでいろいろな案件を請け負えば、自然とあちこちへと赴くことになります。これをノマド生活と考えれば、「一粒で二度おいしい」職業にすることができるかもしれませんね。

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